MBA（経営学修士）とは

MBAとは

MBAとは、Master of Business Administrationの略です。日本では経営学修士と呼ばれ、経営学の大学院修士課程を修了すると授与される学位であり、資格とは異なります。

MBAプログラムでは、経営戦略、マーケティング、ファイナンス、リーダーシップといった「ヒト・モノ・カネ」に関連する企業経営に必要な知識を体系的に学ぶことができます。さらに、論理的思考力、課題解決力、コミュニケーション力など、複雑なビジネス環境において重要なスキルを身に付けることができるのが特徴です。

この「MBAとは」ページでは、現在の日本におけるMBAの位置づけや、海外、国内のMBAプログラムの特徴、かかる費用や経営大学院（ビジネススクール）選びのポイントなどの情報を提供します。

かつてMBAといえば欧米のイメージが色濃かったものの、現在は国内MBAも活況です。2000年代からMBAホルダーの経営者による業績回復の実績が増えたことなどから、日本企業でもMBAホルダーの受け入れが盛んになってきました。また国内MBA自体も、かつては研究重視のMBAが中心でしたが、実践重視のビジネススクールも増えています。制度や校風も多様で、国内MBAも差別化・多様化が進み、進学者数は増加傾向にあります。ここでは国内MBAの概況を紹介します。

MBAの意味・MBAの価値とは

1.MBAとは経営学の修士号

MBAとは、Master of Business Administrationの略称です。日本語では経営学修士号、または経営管理修士号と呼ばれる学位であり、経営学の大学院修士課程を修了すると授与されます。

MBAはよく資格（国家資格や業務独占資格など）と混同されることがありますが、資格ではなく「学位」です。資格はある行為を行うために必要となるものですが、学位はある専門分野の学問を修めた人物に対して与えられる称号です。MBAプログラムを提供している大学院は、通称としてビジネススクールと呼ばれており、主に社会人を対象にしています。1881年の米国ウォートン・スクールが世界初のビジネススクールであり、1908年に設立されたハーバード・ビジネス・スクールが現在のMBA課程の基礎を作ったとされています。

各校の独自の発展に伴う受講者数の増加によってMBAの社会的な認知が高まったため、ウォートン校開講後からおよそ35年後にMBAプログラムの認証を行う国際機関が登場し、現在の発展につながりました。このことは、日本のモノづくりの現場において品質管理手法が十分に確立した後から、ISO9001などの認証が普及した歴史と多くの類似点があります。しかし、ビジネスプロフェッショナルの評価は、経営幹部やマネジャーとしての仕事でのアウトプットと結果により、MBAを取得したこと自体が評価されるのではないことは万国共通です。MBAプログラムの評価も同様に、「MBAプログラム修了生がどれだけ多岐にわたって活躍しているか」によって、社会的な評価がなされてゆくことでしょう。

MBAプログラムの目的は、経営者や経営をサポートするビジネスプロフェッショナルを短期間に育成することにあり、経営の3要素であるヒト・モノ・カネの知識習得をするカリキュラムが構築されているのが一般的です。また、アメリカをはじめとする海外のビジネススクールでは、テクノロジーなど時流に沿ったカリキュラムを用意しているスクールもあります。平均年齢は、海外では20代後半が中心、日本では30代半ば～後半が中心です。国内MBA各校は、「実践性を重んじるMBA」から「経営を学問と捉えアカデミック色の強いプログラムを提供するMBA」までさまざまな特徴があります。

2.時代に合わせて変化を求められるMBA

1.既存の枠組みにとらわれないMBA

従来型のMBAのカリキュラムは、経営の3要素である「ヒト・モノ・カネ」の領域のみを提供していることが一般的です。一方で、テクノロジーの進化によって、ビジネスの構造自体が変わり、社会も大きく変化しています。また寿命も100年時代へと突入し、働き方やキャリア、人生の在り方も変わり始めています。経営の伝統的なセオリーは基本として保ちつつ、テクノロジーやデザインなどのカリキュラムを取り入れているMBAプログラムも出てきています。

そして、変化の激しいこの時代の中でよりよく生きるために、個々人のキャリアや生き方、志に向き合う場も求められています。MBA各校は、時代の変化に合わせた独自のカリキュラムの提供や、1科目からの受講が可能な制度の実施、また国際認証を取得するなどの方法で特徴を打ちだしています。

国際認証機関の認証するMBAは、従来型のMBAの枠組みで認証されているものであり、時代の変化に応じた内容になっていることを保証するものではありません。これからのMBA選びにおいては、従来型のMBAか、時代の変化に対応した新時代のMBAなのかは、重要な判断軸になるでしょう。

2.多様な受講スタイルに進化を遂げるMBAスクール

変化はカリキュラムだけではなく、受講スタイルにも生じており、キャンパスへの通学だけでなく、オンラインでの受講も可能なビジネススクールもあります。オンラインでのMBAの授業は、動画を見て学ぶ形式と教室と同様に、ライブディスカッション形式など大学院によって違いがあります。また、キャンパスでの受講とオンラインでの受講を科目ごとに選べるビジネススクールも存在します。ご自身のライフスタイルにあった受講形式を選択できるスクールを選ぶことが可能な時代になりました。

3.MBA選びの基準に欠かせないのは、卒業生の活躍

MBA選びの基準には育成方針、授業の質、カリキュラム、利便性、人脈形成、取得までの金額などさまざまなものがあります。またとくに日本では、MBA取得がマネジャーや経営幹部への登竜門となる欧米と比べ、MBA取得と企業側の採用や評価とはあまりリンクしていません。そこには国際認証の有無も実際には関係なく、重視されるのは、経営者として、あるいはビジネスプロフェッショナルとしての個人の「能力」と「実績」です。したがって、国内MBAを志向する場合は「どの大学のMBAプログラムが、自分の能力を最大化できるか」という視点で選ぶことが重要になってきます。

それを見極めるために、最も分かりやすいのが、卒業生の活躍です。卒業生の活躍を知るには、新聞などさまざまな記事で学校名を目にする場合もありますが、各校のサイトで紹介されていたり、各校のキャンパスや説明会で卒業生と話をしたりすることもできます。また、ご自身の周囲のMBAホルダーに直接話を聞いてみるなど機会は無数にあります。加えて、MBAは資格取得スクールのように、知識だけを得る場ではありません。人脈形成もMBAがもたらす価値ですので、その観点においても、MBA選びの基準には、「卒業生の活躍」という視点は欠かせません。

MBAを取得するまでのステップ

MBAを取得するまでのステップについて、グロービス経営大学院での流れを例にご紹介します。

MBAやビジネススクールで得られるものは、「経営の知識」にとどまりません。その知識を活かして、意思決定力を鍛え、実務において成果を上げることが本質的な価値といえます。また、多様な人材と出会い、幅広いネットワークを築くことで、自己成長の機会も得られます。

さらに、MBAを取得することでキャリアの幅が広がり、年収増加や昇進、独立・起業の可能性も高まります。グロービス経営大学院の卒業生へのアンケート（2022年度）では、回答者の93.2%が処遇・キャリア面でポジティブな変化を実感しており、特に「社内外で評価を高めることにつながった」という回答が92.0%に上っています。

単に知識を得るだけではなく、生涯にわたるネットワークの構築やキャリア形成においても、MBAやビジネススクールには多くのメリットがあります。ぜひ体験クラスに参加し、その価値を自分の目でお確かめください。

MBAプログラムには、海外留学・国内通学・オンライン、フルタイム・パートタイムの選択肢があります。とくに海外留学を選択する場合、欧米かアジアかなどの選択肢で、費用や期間、使用言語などがそれぞれ異なります。

受講形式については、ひとつの科目を週末だけの短期集中型で学ぶ形式もあれば、1週間や2週間ごとに間隔を空けて学ぶ形式もあります。前者は期間が短く済むメリットがありますが、学びを実践に活かすサイクルがないため、定着しにくい、実務に活かすイメージが持ちにくいなどのデメリットがあります。後者は期間が長くかかってしまうデメリットがありますが、学びと仕事での実践のサイクルによって、実務をより意識した学びを得られるメリットがあります。

MBAのカリキュラムはヒト・モノ・カネが基本となるものの、学び方や学習の仕組みが異なると、得られるスキルにも差が出ます。学校によって人脈形成の仕組みや、卒業生の活躍度合いなどにもバラツキがあります。MBA取得後のキャリアは、とくに米国においてビジネススクールを卒業したMBA取得者の給与設定が学士卒より高いなど、欧米では企業から採用や昇格などで高く評価される傾向にあります。プログラムだけでなく、それぞれの学校の特徴や費用を踏まえ、ご自身の目的にあった選択を検討する必要があります。

MBAカリキュラムでは、「ヒト・モノ・カネ」の3領域は世界共通で、組織行動・リーダーシップ・人材マネジメントやマーケティング・経営戦略、アカウンティング・ファイナンスなどの科目を中心に構成されています。経営に必要な知識を体系的に学べますが、その学び方はビジネススクールによって異なります。レクチャー（講義）中心のものからディスカッション（討議）が中心のものまでさまざまです。とくにケースメソッドを取り入れるディスカッション形式のビジネススクールでは、教員の実務経験やファシリテーション能力、学生の質も非常に重要なポイントです。

MBAというビジネスプロフェッショナルを育成する大学院では、教員には、経営の体系的な知識はもちろん、当該分野の深い知見と実務経験が重要視されます。加えて、ケースメソッドの授業では、議論をコントロールし、学生に学習の要点を理解させる高度なファシリテーション能力が求められます。そのため、教育の質を高めることに熱心なビジネススクールでは、教員のファシリテーション能力をトレーニングするための仕組みや人材を擁するなどの事例もあります。

一般的に研究志向・アカデミック色の強いビジネススクールがレクチャー形式の傾向にあり、実践志向のビジネススクールがディスカッション形式の傾向にあります。MBAを検討する際は、カリキュラムや費用だけでなく、教員の実務経験の有無や学生の質、志向性などを、実際に体験クラスなどでご自身の目で確かめることをおすすめします。

海外においては、どの学校のMBAプログラムの出身者かどうかを重視される傾向が強く、大手メディアが海外ビジネススクール・国内ビジネススクールのランキングを公開しています。またランキング以外の参考指標として、MBAの教育品質を評価する認証も存在します。

日本国内においては2004年以降、全ての大学は文部科学大臣が認めた機関による認証評価を7年以内ごと、専門職大学院は5年以内ごとに受けることが義務づけられています。また国際認証機関もあり、申請を行い認証を取得している日本のビジネススクールも存在します。ただし国際認証の評価要件には、研究や教員のPh.D比率の基準などがあり、実務家教員の割合は下がりやすく、アカデミック色が強くなる傾向にあるなど、ランキングや認証の有無はあくまで参考情報に過ぎません。大切なのは、ご自身がMBAに求めることを提供できるスクールかどうかです。

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