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活躍する卒業生・在校生
学生プロファイル
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入学者数
2006年の開学時、78名だった入学者は2025年には943名に達し、日本最大のビジネススクールに成長しています。
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2006
グロービス経営大学院開学（東京・大阪）
英語による、グロービス·インターナショナル·スクール開講
2009名古屋校にてグロービス経営大学院開校
グロービス経営大学院インターナショナルMBAプログラム（IMBA）開講
2015グロービス経営大学院 オンラインMBA開講
2016テクノベートMBA特別講座開講
2020コロナ禍において「学びを止めない」という指針に沿い3日間で、すべてのキャンパスの通学授業をオンラインに切り替えて提供
2021パートタイムMBAプログラム（日本語）、オンラインMBAプログラム（日本語）の2つのプログラムの垣根を撤廃し、パートタイム＆オンラインMBAプログラム（日本語）に統合。両MBAプログラムが融合したハイブリッド型MBAとしてプログラム形態が進化
2023パートタイム＆オンラインMBAプログラム（日本語）で入学者数1,068名に達し、在校生・卒業生を合わせて1万名超の多様なMBAネットワークを形成
2025MBAプログラム「テクノベートMBA（TMBA）」「エグゼクティブMBA（EMBA）」を開講。TMBAは「テクノロジーをビジネスに実装するための力」を、EMBAは「経営をリードするための力」を身に付けたいというニーズに対応。
業種別／職種別／年代別／男女比（2025年度入学生）
近年では、医師や薬剤師、弁護士、会計士などの専門資格職、エンジニアやデザイナー、NPOや公益財団などの非営利団体の職員、またプロスポーツ選手などの入学者も見られ、学生の多様性が増しています。さまざまなキャリアを有する社会人と人的ネットワークを築くことができます。
在校生の出身大学・大学院上位15校
- 早稲田大学
- 慶應義塾大学
- 明治大学
- 同志社大学
- 日本大学
- 立命館大学
- 中央大学
- 東京大学
- 関西学院大学
- 法政大学
- 青山学院大学
- 京都大学
- 東京理科大学
- 関西大学
- 大阪大学
（2025年4月1日現在）
在校生の所属企業（一部抜粋）
在校生の所属企業は、多様性に富んでいます。日本最大のビジネススクールで学ぶことは、多様なバックグラウンドをもつビジネスパーソンとの出会いや価値観に触れることにつながります。また、仕事では出会うことのない業界や職種の人たちとともに学び、ディスカッションすることで、思考が柔軟になり視野が広がります。
IT・通信・ネットワーク
グーグル、アマゾンウェブサービスジャパン、日本マイクロソフト、セールスフォース・ジャパン、ラクス、メルカリ、KDDI、ソフトバンク、NTTドコモ、NTTデータ、楽天グループ、富士通、大塚商会、Indeed Japan 他
商社・流通・小売
伊藤忠商事、アマゾンジャパン、スターバックスコーヒージャパン、住友商事、セブン-イレブンジャパン、丸紅、豊田通商、マクニカ、三越伊勢丹、キヤノンマーケティングジャパン、ユナイテッドアローズ、ジャパネットホールディングス 他
半導体・電機・機械
オムロン、トヨタ自動車、本田技研工業、日立製作所、デンソー、日本電気、村田製作所、三菱電機、三菱重工業、パナソニック、クボタ、東芝、ヤマハ発動機、コニカミノルタ 他
金融
プルデンシャル生命保険、三菱UFJ銀行、損害保険ジャパン、東京海上日動火災保険、三井住友銀行、三井住友カード、三井住友海上火災保険、みずほ銀行、アフラック生命保険、福岡銀行、横浜銀行、ゆうちょ銀行、ソニー生命保険、クレディセゾン、アクサ生命保険 他
化学・医薬・食品
味の素、キユーピー、カゴメ、日本ハム、日清製粉ウェルナ、資生堂、アストラゼネカ、アステラス製薬、武田薬品工業、ヤンセンファーマ、MSD、ファイザー、大塚製薬、小野薬品工業、中外製薬、協和キリン、日本新薬、日本イーライリリー、第一三共、塩野義製薬 他
サービス・その他
ベネッセコーポレーション、DMM.com、アクセンチュア、リクルート、パーソルキャリア、マイナビ、小学館集英社プロダクション、京都大学、名古屋大学医学部附属病院、フォースタートアップス、大日本印刷、物語コーポレーション、マルハン 他
（2025年4月1日現在）
卒業⽣が10名以上所属する企業（⼀部抜粋）
多様な業界で活躍する卒業⽣同⼠のネットワークは、年々広がり続けています。毎年1,000⼈規模の卒業⽣を輩出するグロービスだからこそ、⾃分の可能性も広がり続けます。在学中にも、クラブ活動やあすか会議など卒業⽣との交流の機会があり、新たな学びや志の醸成につながります。
卒業時点での所属企業
IQVIAサービシーズジャパン、アクセンチュア、朝日新聞社、味の素、アステラス製薬、アストラゼネカ、アッヴィ合同会社、アビームコンサルティング、アフラック⽣命保険、アマゾンジャパン合同会社、伊藤忠商事、AGC、江崎グリコ、SCSK、NTTデータ、NTTドコモ、MSD、大塚商会、大塚製薬、小野薬品工業、オムロン、オリンパス、花王、川崎重工業、キヤノン、協和キリン、キリンホールディングス、グラクソ・スミスクライン、KPMGコンサルティング、KDDI、コニカミノルタ、サノフィ、参天製薬、サントリーホールディングス、塩野義製薬、シスメックス、シャープ、住友商事、住友ファーマ、スリーエムジャパン、積水化学工業、セールスフォース・ジャパン、全日本空輸、ソニー、ソニー生命保険、ソフトバンク、損害保険ジャパン、大日本印刷、武田薬品工業、田辺三菱製薬、第一三共、ダイキン⼯業、大日本住友製薬、中外製薬、帝人、デロイトトーマツコンサルティング合同会社、デンソー、電通、東京海上日動火災保険、東北電力、凸版印刷、トヨタ⾃動⾞、トヨタ自動車九州、豊田通商、西日本電信電話、日産自動車、日本アイ・ビー・エム、日本イーライリリー、日本航空、日本新薬、日本電気、日本ハム、日本ベーリンガーインゲルハイム、日本放送協会、日本メドトロニック、ノバルティスファーマ、野村総合研究所、博報堂、パナソニック、パーソルキャリア、PwCコンサルティング合同会社、東日本電信電話、日立製作所、ファイザー、福岡地所、フジクリーン工業、富士通、富士フイルム、ブリストル・マイヤーズスクイブ、ブリヂストン、プルデンシャル⽣命保険、ベネッセコーポレーション、本田技研工業、本田技術研究所、ポジティブドリームパーソンズ、丸紅、マルホ、ミズノ、みずほ銀行、三井化学、三井住友海上火災保険、三井住友銀行、三越伊勢丹、三菱重工業、三菱電機、メットライフ生命保険、ヤフー、ヤマハ発動機、ヤンセンファーマ、有限責任監査法人トーマツ、横浜銀行、楽天、楽天グループ、リクルート、リクルートキャリア、リコー、ルネサスエレクトロニクス、ワイズマン
（2025年4⽉1⽇現在）
