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活躍する卒業生・在校生
学生プロファイル
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入学者数
2006年の開学時、78名だった入学者は2026年には1,089名に達し、日本最大のビジネススクールに成長しています。
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2006
グロービス経営大学院開学（東京・大阪）
英語による、グロービス·インターナショナル·スクール開講
2009名古屋校にてグロービス経営大学院開校
グロービス経営大学院インターナショナルMBAプログラム（IMBA）開講
2015グロービス経営大学院 オンラインMBA開講
2016テクノベートMBA特別講座開講
2020コロナ禍において「学びを止めない」という指針に沿い3日間で、すべてのキャンパスの通学授業をオンラインに切り替えて提供
2021パートタイムMBAプログラム（日本語）、オンラインMBAプログラム（日本語）の2つのプログラムの垣根を撤廃し、パートタイム＆オンラインMBAプログラム（日本語）に統合。両MBAプログラムが融合したハイブリッド型MBAとしてプログラム形態が進化
2023パートタイム＆オンラインMBAプログラム（日本語）で入学者数1,068名に達し、在校生・卒業生を合わせて1万名超の多様なMBAネットワークを形成
2025MBAプログラム「テクノベートMBA（TMBA）」「エグゼクティブMBA（EMBA）」を開講。TMBAは「テクノロジーをビジネスに実装するための力」を、EMBAは「経営をリードするための力」を身に付けたいというニーズに対応。
業種別／職種別／年代別／男女比（2026年度入学生）
近年では、医師や薬剤師、弁護士、会計士などの専門資格職、エンジニアやデザイナー、NPOや公益財団などの非営利団体の職員、またプロスポーツ選手などの入学者も見られ、学生の多様性が増しています。さまざまなキャリアを有する社会人と人的ネットワークを築くことができます。
在校生の出身大学・大学院上位15校
- 早稲田大学
- 慶應義塾大学
- 明治大学
- 立命館大学
- 法政大学
- 東京大学
- 中央大学
- 青山学院大学
- 日本大学
- 同志社大学
- 京都大学
- 立教大学
- 関西大学
- 東北大学
- 大阪大学
（2026年4月1日現在）
在校生の所属企業（一部抜粋）
在校生の所属企業は、多様性に富んでいます。日本最大のビジネススクールで学ぶことは、多様なバックグラウンドをもつビジネスパーソンとの出会いや価値観に触れることにつながります。また、仕事では出会うことのない業界や職種の人たちとともに学び、ディスカッションすることで、思考が柔軟になり視野が広がります。
IT・通信・ネットワーク
大塚商会、日本電気、NTTドコモ、ラクス、NTTデータ、LINEヤフー、富士通、ソフトバンク、IndeedJapan、日本オラクル、セールスフォース・ジャパン、グーグル、日本マイクロソフト、ビズリーチ、サイボウズ 他
商社・流通・小売
住友商事、豊田通商、キヤノンマーケティングジャパン、東京貿易ホールディングス、三菱商事、丸紅、ユナイテッドアローズ、アマゾンジャパン、三越伊勢丹ホールディングス、ローソン、ファミリーマート、ニトリ、セブン-イレブンジャパン 他
半導体・電機・機械
本田技研工業、トヨタ自動車、オムロン、三菱電機、日立製作所、三菱重工業、コニカミノルタ、日本電気、東芝、村田製作所、ヤマハ発動機、パナソニック、クボタ、川崎重工業、小松製作所、デンソー、キーエンス 他
金融
三井住友銀行、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン、三井住友海上火災保険、プルデンシャル生命保険、福岡銀行、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、アフラック生命保険、三井住友カード、ソニー生命保険、常陽銀行、ゆうちょ銀行、みずほ銀行、ほけんの窓口グループ 他
化学・医薬・食品
味の素、武田薬品工業、中外製薬、アストラゼネカ、大塚製薬、第一三共、塩野義製薬、日本新薬、小野薬品工業、協和キリン、キユーピー、資生堂、東レ、旭化成ファーマ、ライオン、日本イーライリリー、中外製薬工業、森永乳業、花王、アステラス製薬 他
サービス・その他
フォースタートアップス、ベネッセコーポレーション、マイナビ、パソナグループ、パーソルキャリア、名古屋大学医学部附属病院、京都大学、リクルート、セコム、LITALICO、JTB、東京大学、星野リゾート・マネジメント、オリエンタルランド 他
（2026年4月1日現在）
卒業⽣が10名以上所属する企業（⼀部抜粋）
多様な業界で活躍する卒業⽣同⼠のネットワークは、年々広がり続けています。毎年1,000⼈規模の卒業⽣を輩出するグロービスだからこそ、⾃分の可能性も広がり続けます。在学中にも、クラブ活動やあすか会議など卒業⽣との交流の機会があり、新たな学びや志の醸成につながります。
卒業時点での所属企業
武田薬品工業、アクセンチュア、塩野義製薬、トヨタ自動車、パナソニック、味の素、ファイザー、東京海上日動火災保険、KDDI、デンソー、アストラゼネカ、本田技研工業、アステラス製薬、日立製作所、第一三共、NTTドコモ、大塚商会、ノバルティスファーマ、リクルート、中外製薬、MSD、NTTデータ、三井住友銀行、小野薬品工業、日本電気、三菱重工業、オムロン、グラクソスミスクライン、ブリストルマイヤーズスクイブ、アマゾンジャパン、ソフトバンク、アフラック生命保険、セールスフォースジャパン、日本メドトロニック、田辺三菱製薬、住友商事、デロイトトーマツコンサルティング、アッヴィ、日本放送協会、協和キリン、ヤフー、SCSK、PWCコンサルティング、三菱電機、ヤンセンファーマ、シャープ、三菱UFJ銀行、日本新薬、野村総合研究所、アビームコンサルティング、ブリヂストン、楽天グループ、伊藤忠商事、損害保険ジャパン、AGC、みずほ銀行、富士通、サノフィ、ソニー、大日本住友製薬、電通、花王、横浜銀行、日産自動車、日本イーライリリー、日本アイビーエム、ヤマハ発動機、IQVIAサービシーズジャパン、キヤノン、プルデンシャル生命保険、村田製作所、福岡地所、住友ファーマ、日本ベーリンガーインゲルハイム、リコー、シスメックス、パーソルキャリア、ソニー生命保険、マルホ、丸紅、ミズノ、大塚製薬、三井住友海上火災保険、三越伊勢丹、有限責任監査法人トーマツ、西日本電信電話、大日本印刷、全日本空輸、オリンパス、朝日新聞社、KPMGコンサルティング、ポジティブドリームパーソンズ、ベイカレントコンサルティング、参天製薬、三井化学、本田技術研究所、三井住友カード、帝人、東日本電信電話、カゴメ、NTTコミュニケーションズ、東北電力、JTB、豊田通商、積水化学工業、ジョンソンエンドジョンソン、サントリーホールディングス、江崎グリコ、トヨタ自動車九州、スリーエムジャパン、博報堂、日本ハム、ダイキン工業、川崎重工業、LIXIL、三菱UFJ信託銀行、ベネッセコーポレーション、EYストラテジーアンドコンサルティング、フリーランス、個人事業主、メットライフ生命保険、関西電力、バイエル薬品、フジクリーン工業、リクルートキャリア、キヤノンマーケティングジャパン、旭化成、メルカリ、TIS、ヴイエムウェア、マクニカ、グロービス経営大学院、キユーピー、凸版印刷、楽天、富士フイルム
（2026年4⽉1⽇現在）
