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投稿日:2025年11月12日
投稿日:2025年11月12日
AI時代、信頼できる情報とジャーナリズムはどう生き残るか?メディアの現在地と未来【津田大介×稲垣裕介×黒坂修×平手晴彦】
- 津田 大介
- 有限会社ネオローグ 代表取締役/ジャーナリスト/メディア・アクティビスト
- 稲垣 裕介
- 株式会社ユーザベース 代表取締役 Co-CEO/CTO
- 黒坂 修
- 株式会社LuckyFM茨城放送 代表取締役社長
- 平手 晴彦
- Hirate&associates株式会社 代表取締役社長
SNSの台頭がもたらしたメディアの分断、情報過多に怯える若者たち、そして炎上を恐れる既存メディアの過剰な自己規制。日本社会が抱える情報環境の病理を深く抉り出します。
そして、未来。生成AI時代に「信頼」できる情報とは何でしょうか?
AIはジャーナリズムの希望なのでしょうか、それとも脅威なのでしょうか。調査報道の可能性、そして「誰が言ったか」が価値になるバイネームの情報発信の重要性とは。
グローバルなIT企業に依存せず、日本が独自の情報インフラを築くためのビジネスモデル転換の戦略を鋭く示唆します。視聴者の情報リテラシー向上にも繋がる必見の内容です。
あすか会議2025 第5部 分科会K(志)
「メディアの変革期~新たな共感を生むメディア戦略を考える~」稲垣裕介×黒坂修×津田大介×平手晴彦
(2025年7月6日開催/水戸市民会館)
生成AIの進化とSNSの普及は、情報の信頼性やビジネスモデルを根本から変え、メディアの在り方を再定義している。フェイクニュース、情報過多、そして多様化する消費者のメディア接触。様々な課題に直面するメディアの未来を議論し、真に価値ある情報とは何か、そして企業や人々は新たな情報環境でいかに信頼を築き、共感を呼ぶべきかを考える。(肩書は登壇当時のもの)
※タイムスタンプは生成AIで作成しているため、一部誤りがある可能性があります。あらかじめご了承ください。
経済情報インフラを目指すユーザベースの事業紹介とNewsPicks立ち上げの背景。
ラジオ・新聞など既存メディアで長年働いた経験から現状と課題を提起。
マスメディア全盛期からネットへ軸足を移したキャリアの出発点と変遷。
SNSの影響による既存メディアの停滞と、その背景、事象、影響の光と影。
ニュースの消費における世代間ギャップと、情報過多による若者の社会的な不安。
炎上回避のための過剰なコンプライアンスとスポンサーの意向による表現の萎縮。
地上波テレビの話題がネットで増幅される、日本特有の共存関係の強さ。
かつて新聞・テレビが持っていた速報性という優位性の喪失について。
良質な情報提供にかかるコストと、ニューヨークタイムズなどに学ぶDX化の重要性。
生成AI時代においてメディアはどう展開すべきか、理想のメディア像とAIの活用。
AIによる効率化と、人間だからこそできる専門分野の深掘りの重要性。
AIの普及によるデータの扱いとビジネスモデルの転換、バイネームの情報発信の重要性。
メディアを変える「兆し」と、視聴者に求められる情報への対価支払いについて。
津田 大介
有限会社ネオローグ 代表取締役/ジャーナリスト/メディア・アクティビスト
ジャーナリスト/メディア・アクティビスト。ポリタス編集長/ポリタスTVキャスター。1973年生まれ。東京都出身。早稲田大学社会科学部卒。メディアとジャーナリズム、テクノロジーと社会、表現の自由とネット上の人権侵害、地域課題解決と行政の文化事業、著作権とコンテンツビジネスなどを専門分野として執筆・取材活動を行う。X : https://x.com/tsuda
稲垣 裕介
株式会社ユーザベース 代表取締役 Co-CEO/CTO
大学卒業後、アビームコンサルティング株式会社に入社。プロジェクト責任者として全社システム戦略の立案、金融機関の大規模データベースの設計、構築等に従事。2008年に新野良介、梅田優祐とともにユーザベースを創業。
黒坂 修
株式会社LuckyFM茨城放送 代表取締役社長
早稲田大学法学部卒業。1981年㈱エフエム東京に入社、2019年同社代表取締役社長に就任。2024年取締役会長を経て相談役に就任。2025年3月相談役を辞任。2025年6月、㈱LuckyFM茨城放送代表取締役社長に就任。㈱TOKYO TOWER取締役、金沢工業大学 コンテンツ&テクノロジー融合研究所客員教授。
平手 晴彦
Hirate&associates株式会社 代表取締役社長
日米欧大手企業の役員を歴任。萬有製薬、ロシュ・ダイアグのスティクスなどの代表取締役社長を務め、欧米多国籍企業の経営を日本企業の変革に応用する企業改革を旨とする。武田薬品、電通グループなどの改革に取り組んだ。現在も自ら経営するHirate & associatesを中心に日本の将来を担う経営人財の育成や日本企業の変革を後押しする日々である。

