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セミナー詳細
グロービス経営大学院は、「テクノベートMBA（TMBA）」と「エグゼクティブMBA（EMBA）」の2つのプログラムを、2025年度より開講します。
今後の時代変化も見据えた両プログラムの開講を記念し、各界第一人者をゲストに迎えたイベントを開催します。多くのビジネスパーソンが、新たな時代のビジネスリーダーになるためのヒントを得る場となれば幸いです。
組織の未来、自身の未来を切り拓く―。
テクノロジーの進化により、ビジネス環境も社会の在り方も激変する今、リーダーには何が求められるのでしょうか？ 従来の成功モデルが通用しなくなる中、変化をチャンスに変えるための「キャリア戦略」と「学びの力」が、これまで以上に重要になっています。
テクノベートMBA・エグゼクティブMBA開講記念セミナー 第1回目となる今回は、日本を代表する企業のトップリーダーであり、MBAホルダーでもある3名が登壇。グロービス経営大学院学長の堀義人とともに、変化の時代に求められるリーダー像とキャリア戦略を語ります。
■ 樋口 泰行氏（パナソニックコネクト株式会社 代表取締役 執行役員 プレジデント・CEO）
ダイエー代表取締役社長、日本マイクロソフト社長・会長などを歴任。経営改革のスペシャリスト。
■ 田代 桂子氏（大和証券グループ本社 取締役兼執行役副社長）
大和証券グループのグローバル戦略とサステナビリティを推進。日本の金融業界を牽引するリーダー。
■ 辻 庸介氏（株式会社マネーフォワード 代表取締役社長 グループCEO）
国内最大級のFinTech企業を創業し、金融とテクノロジーの融合による社会変革をリード。
急速に変化する世界の中で、自らの成長のため、そして組織の成長のために必要な視点、戦略とは何か？ 第一線で活躍するトップリーダーたちのリアルな経験と知見から、キャリアを切り拓くヒントを掴んでください。
スケジュール
第1部 対談：樋口 泰行氏 × 田代 桂子氏 × 辻 庸介氏 × 堀 義人（70分）
第2部 質疑応答（20分）
※セミナー中にご案内する専用サイトに質問を入力いただきます。
■参加費：無料
テクノベートMBA（TMBA）・エグゼクティブMBA（EMBA）とは
AIなどのテクノロジーの進化、社会制度や価値観の変化に伴うキャリアの選択肢の増加、人生100年時代におけるリスキリングのニーズの高まりなど、社会は大きく変化しつつあります。
社会の変化とともに、ビジネスパーソンの学びに対するニーズも多様化しています。特にこれからキャリアを築いていく若手ビジネスパーソンと、既に実務経験豊富なリーダー・リーダー候補では、直面する課題や求められるスキルが異なります。そこで、グロービス経営大学院は、それぞれに向けたMBAプログラムを開講しました。
EMBAは「経営をリードするための力」を、TMBAは「テクノロジーをビジネスに実装するための力」を身に付けたいというニーズに応えます。
- TMBA
テクノロジーのビジネスへの実装力を体得して新たな価値を創造する人材の輩出を目指し、「テクノロジーの実装力」や「クリエイティビティ」を養う新科目を提供 - EMBA
人生100年時代において、自己や組織を変革し、経営・マネジメントを担う、次世代経営人材の育成 を目指し、「自己・組織の変革力」や「テクノロジーの理解」を養う新科目を提供
TMBA・EMBAの提供を通して、「創造と変革の志士」を輩出するというグロービス経営大学院設立以来の理念の実現をますます加速させ、社会により大きなインパクトを生み出していきます。
お申込み期限について
一般の方（受講経験のない方、グロービス学び放題ご利用の方）は、【開始1時間30分前】までにお申し込みください。グロービス経営大学院の受講生・卒業生は、マイページより開始時間直前までお申込み可能です。ログイン情報は、開催直前にメールでご案内いたします。
※なお本ページも開始1時間30分前にクローズとなります。
本セミナーはグロービス経営大学院の講座(クラス)ではございません。講座(クラス)にご興味がある方は、ぜひ別途開催している「体験クラス＆説明会」にもご参加ください。体験クラス&説明会のお申し込みはこちら。
お申込みはこちら
グロービス経営大学院東京校またはオンライン（Zoom）でのご参加をお選びいただけます。
東京校でのご参加は定員に限りがございますこと、予めご了承ください（定員に達した時点で「オンライン参加」のみといたします）。
【東京校参加】一般の方（受講経験のない方、グロービス学び放題ご利用の方）
【オンライン参加】一般の方（受講経験のない方、グロービス学び放題ご利用の方）
グロービス受講経験のある方（東京校・オンライン参加共通）
スピーカープロフィール
樋口 泰行氏Yasu Higuchi
パナソニックコネクト株式会社 代表取締役 執行役員 プレジデント・CEO
1980年、大阪大学を卒業後、松下電器産業（現パナソニック）入社。
1991年、米ハーバード大学 経営大学院修了。
1992年、松下電器産業退社。
日本ヒューレット・パッカード社長、ダイエー社長、
マイクロソフト（現日本マイクロソフト）会長 などを経て、
25年ぶりにパナソニックに戻る。
2017年、パナソニック代表取締役専務執行役員兼
パナソニック コネクティッドソリューションズ社社長。
2022年4月、パナソニックの持株会社制移行に伴い、現職に就任。
田代 桂子氏Keiko Tashiro
大和証券グループ本社 取締役兼執行役副社長
1986年、早稲田大学政治経済学部政治学科を卒業後、大和証券に入社。国際引受部を経て、シンガポールやロンドンなどグローバルな舞台で経験を積む。帰国後はIR室長や個人向けコールセンター・ダイレクト担当を歴任し、2009年に大和証券 執行役員に就任。11年には大和証券キャピタル・マーケッツ執行役員（金融市場担当兼グローバル・金融市場ラインヘッド）を務める。13年からは常務執行役員として大和証券グループ米州トップに就任。14年に大和証券グループ本社取締役兼常務執行役、16年に取締役兼専務執行役を経て、19年より現職。
本業の傍ら、経済同友会 副代表幹事、IFRS財団 評議員、米日財団 理事、大和日英基金 副理事長、ハーバードビジネススクール ジャパンアドバイザリーボードなど、複数の役職を兼務している。
1991年にスタンフォード大学でMBAを取得し、2011年にはハーバードビジネススクールにてAMPを修了。
辻 庸介氏Yosuke Tsuji
株式会社マネーフォワード 代表取締役社長 グループCEO
1976年大阪府生まれ。2001年に京都大学農学部を卒業後、ソニー株式会社に入社。2004年にマネックス証券株式会社に参画。2011年ペンシルバニア大学ウォートン校MBA修了。
2012年に株式会社マネーフォワードを設立し、2017年に東京証券取引所マザーズ市場、2021年にプライム市場上場。
『マネーフォワード ME』の利用者数（アプリのダウンロード数およびWEB登録者数の累計）は約1660万、バックオフィスSaaS『マネーフォワード クラウド』は、37万以上の事業者にサービスを提供。
SaaS×Fintechの領域で個人の家計・資産管理や資産形成、法人の経理財務・人事労務・法務の課題解決に取り組む。2018年2月 「第4回日本ベンチャー大賞」にて審査委員会特別賞受賞。
経済同友会 副代表幹事 スタートアップ推進総合委員会 委員長、シリコンバレー・ジャパン・プラットフォーム エグゼクティブ・コミッティー。新経済連盟 幹事。
モデレータープロフィール
堀 義人Yoshito Hori
グロービス経営大学院 学長
グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー
一般社団法人G1／一般財団法人KIBOW 代表理事
茨城ロボッツ／LuckyFM／BARKS オーナー
LuckyFes 総合プロデューサー
京都大学工学部卒、ハーバード大学経営大学院修士課程修了（MBA）。
住友商事株式会社を経て、1992年株式会社グロービス設立。1996年グロービス・キャピタル設立。2006年4月、グロービス経営大学院を開学。学長に就任する。若手起業家が集うYEO（Young Entrepreneur's Organization 現EO）日本初代会長、YEOアジア初代代表、世界経済フォーラム（WEF）が選んだNew Asian Leaders日本代表、世界の成長企業（GCC）の共同議長、米国ハーバード大学経営大学院アルムナイ・ボード（卒業生理事）、米国ウィルソンセンターのグローバルアドバイザリーカウンシル等を歴任。2008年に日本版ダボス会議である「G1サミット」を創設し、現在一般社団法人G1の代表理事を務め、日本のビジョンである「100の行動」を執筆する。2011年3月大震災後には復興支援プロジェクトKIBOWを立ち上げ、現在一般財団法人KIBOWの代表理事を務め、KIBOW社会的インパクトファンドを組成し運営している。2016年に水戸ど真ん中再生プロジェクトを始動。2016年4月からは茨城ロボッツのオーナー、2019年11月からは茨城放送オーナーとなる。2022年1月、ロッキンジャパンが千葉に移転することが発表された2時間後にLuckyFesを立ち上げ、現在総合プロデューサーを務める。2024年6月、ダニエル・J・エデルマン・ホールディングスの社外取締役に就任。いばらき大使、水戸大使等歴任。5男の父親。
著書に、『創造と変革の志士たちへ』（PHP研究所）、『吾人（ごじん）の任務』 (東洋経済新報社）、『新装版 人生の座標軸 「起業家」の成功方程式』（東洋経済新報社）、『日本を動かす 100の行動』（共著、PHP研究所）、『創造と変革の技法』（東洋経済新報社）等がある。
